ここは新潟ワイルドライフリサーチ（The Wildlife Research Organization in Niigata）のHPです。
略称は英語の頭文字から取り、Wiron（ワイロン）と呼ばれています。
NPO法人として、新潟県を中心に人間と野生動物の共存をめざし、様々な活動を行っています。
来る4月8日（土）に長岡駅前の「まちなかキャンパス長岡」にて「ノジコシンポジウム in 長岡」を開催します。 世界でも繁殖地は北海道を除く日本中部以北に限られている非常に希少な渡り鳥ですが、新潟は分布の中心…といえるほど各地で観察できます。これまで長いことノジコの調査をされてきた福井市自然史博物館の出口翔大氏と新潟県野鳥愛護会の渡辺央氏をお招きし、これまでに分かってきたノジコの生態について講演いただきます。
また、新潟県内のノジコの分布をみんなで調べる市民参加型の調査を進めます。鳥の種類がわからなくても大丈夫！自然に関心のある方ならどなたでもご参加ください。
皆様のご参加、お待ちしています。
【詳細＆お申し込み】
Wironについてご紹介いたします。
野生烏獣の被害対策には、教育啓蒙活動、そして、 動物の生態調査を通した科学的データの蓄積がかかせません。 ところが、新潟県には、野生鳥獣の生態を調べる専門機関がなく、農林水産業関係の研究所に烏獣被害対策を専門とする人材もおらず、正しい烏獣被害対策の知識の普及啓発が遅れています。 また、野生動物の管理に欠かせない科学的データが不足し、烏獣の個体管理の順応管理にも支障をきたしています。 新潟県のイノシシの増加に加え、今後本県にニホンジカが入ってきた際などの草食獣が増えた場合、適切な管理が必要となります。
Wironはこのような現状に対抗するため、 人間と野生動物の共存をめざし、新潟県における野生動物の農林漁業被害防除対策支援に関する事業を行い、 新潟県の野生動物の保護管理およびこれを通じて自然環境の保全に寄与することを目的として設立された団体です。
Wironは新潟県における野生鳥獣の農林水産業被害防除に関する事業および調査、教育を行い、 新潟県の野生鳥獣の保護管理およびこれを通じて自然環境の保全に寄与することを目的としています。 野生動物と人間の共存をめざし、正しい烏獣被害対策が実施されるよう支援、助言を行う活動型シンクタンク機関を目指しています。
現在準備中です。
野生鳥獣の被害対策には個体管理、被害管理防除、生息地管理の3つの柱をバランスよく行ってい<必要があります。
Wironでは、上記3つの柱を中心とした鳥獣被害対策が円滑に行われるよう、住民ヘの普及啓発活動、 野生動物についての専門的な生態調査とそのデータ分析、科学的なデータをもとにした鳥獣被害対策のコンサルティング、 集落の合意形成を行うための集落環境診断研修など様々な事業を行っています。
- H24～26年度 南魚沼地域振興局・南魚沼市業務委託「サル・クマ等と共存できる地域づくりモデル事業」（H25年度 モデル集落が北陸農政局長賞受賞）
- 新潟県鳥獣被害対策本部 平成26年度鳥獣被害防止対策指導者養成研修企画
- H24～26年度 新潟県カワウ生息状況調査業務委託
- H25年度 ツキノワグマ生息状況調査業務委託
- H26年度 村上市、妙高市 集落環境診断事業
定款および役員名簿を公開しております。
※）別窓に開きます。
| 役名 | 氏名 | ふりがな | 報酬 |
| 理事 | 山本 麻希 | やまもと まき | 無 |
| 同 | 長野 康之 | ながの やすゆき | 無 |
| 同 | 望月 翔太 | もちづき しょうた | 無 |
| 同 | 樋口 正仁 | ひぐち まさひと | 無 |
| 同 | 鈴木 誠治 | すずき せいじ | 無 |
| 同 | 今村 舟 | いまむら しゅう | 無 |
| 監事 | 五十嵐 実 | いからし みのる | 無 |
| 同 | 櫻井 佳代子 | さくらい かよこ | 無 |
（備考）
１. 「役名」の欄には、理事、監事の別を記載する。
２. 「報酬」の欄には、定款の定めに従い報酬を受ける役員には「有」、報酬を受けない役員には「無」を記入する。
３. 役員総数に対する報酬を受ける役員数（「報酬の有無」欄の「有」の数）の割合は、３分の１以下でなければならない（法第２条第２項第１号ロ）。
入会のご案内、寄付のお願い、および問合せ連絡先をご案内いたします。
| 会員募集 |
Wironには、2種類の会員があります。 |
| 寄付募集 |
本団体は会費や助成金、環境教育事業の受託等によって運営する非営利団体です。
団体の趣旨に賛同し、ご支援いただける方からの寄付金を募集しております。 |
| 連絡先と口座の ご案内 |
NPO法人 |
そもそも野生動物どんな被害を及ぼし、何が問題となっているのでしょうか？
ここでは被害の実態と、鳥獣被害の考え方をご紹介いたします。
| 野生動物の 経過と現状 |
現在準備中です。 |
| 被害の実態 |
現在準備中です。 |
被害対策の第1歩は、野生動物を集落に近づけさせないことです。 野生動物が「行きたい」と思わせる要因を取り除き、野生動物にとって魅力のない集落にすることが重要です。 取組が早ければ早いほど、また、地域でまとまって取り組むほど効果が上がります。
野生動物の被害を減らすため、「捕獲して頭数を減らせばよい」と思いがちですが、
捕獲・駆除だけで野生動物の頭数を減らすのは大変困難です。
野生動物は繁殖力が強いものもあり、捕獲によリー時的に頭数が減っても、1～2年で頭数が回復してしまいます。
捕獲については野生動物に対する総合的な対策の中の一つとして考えてください。
侵入を防止する資材の代表として電気柵があります。地形や積雪などの自然条件や、
適切な管理が可能な規模・労力を勘案し、設置を行いましよう。
設置は、個人で行うよりも、集落・地域単位で共同で設置・維持管理する方が効率的です。
また、柵を設置後に野生動物に侵入された場合は、効果がないとあきらめずに、
侵入場所の確認、原因となっている箇所の手直しを行いましよう。
Wironで主に扱っている野生動物の現状や、活動内容などをご紹介いたします。
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野生鳥獣による被害防除対策指導者育成のための支援を行います。 科学的な対策法の知識指導、捕獲法や電気柵設置のための技術指導、 テレメトリーをはじめとした調査技法、GISの活用法や集落環境診断の手法などの指導研修を行います。
野生鳥獣の被害対策には地域住民の協力が欠かせません。 Wironは地域住民と行政、専門家の合意形成・一体化に有効な集落環境診断の実施をサポートします。 現地研修、ワークショップを行うことで被害の起きやすい環境のチェックや対策への議論の場を作って、 集落単位の課題を抽出し、どのような被害対策が可能か考えていきます。 この集落環境診断のために、各種サポート、現地講師の派遣などを行います。
被害の現状、対策の必要性、有効な対策法などに関する講演、シンポジウム、研究会、ワークショップなどを主催し、協力します。 各種講演会に演者を派遣したり、現地研修会へ講師を派遣したりもします。
- 新潟日報（2011年2月6日 掲載）
- 新潟日報（2011年4月19日 掲載）
- 全国農業新聞（2011年5月6日 掲載）
- 新潟日報（2011年5月15日 掲載）
- 日経新聞（2011年5月24日 掲載）
- 新潟日報（2011年5月25日 掲載）
- 日経新聞（2011年10月15日 掲載）
- 朝日新聞（2012年1月8日 掲載）
- 全国農業新聞（2012年3月16日 掲載）
- 朝日新聞（2012年7月5日 掲載）
- 日本農業新聞（2012年7月13日 掲載）
- 新潟日報（2012年7月24日 掲載）
- 新潟日報（2012年7月24日 掲載）
- 長岡新聞（2012年10月2日 掲載）
- 津南新聞（2012年10月5日 掲載）
- 日本農業新聞（2013年12月26日 掲載）
- 日本農業新聞（2014年1月1日 掲載）
- 日本農業新聞（2014年3月27日 掲載）
- 日本農業新聞（2014年7月24日 掲載）
- 新潟日報（2014年11月7日 掲載）
- 新潟日報（2015年2月10日 掲載）
- 新潟日報（2015年6月21日 掲載）
- 新潟日報（2015年7月7日 掲載）
- 新潟日報（2015年7月16日 掲載）
- 日経新聞（2015年8月25日 掲載）
- 新潟日報（2016年1月30日 掲載）
- 現在準備中です。